それぞれの介護施設がどのような施設なのか、その特徴を紹介します。 | 介護業者の方に便利なシールをお届け

これにデイサービスや短期入所生活介護（ショートステイ）といった在宅型の施設を加えると、
その種類はさらに増えることになります。
ここまで種類があると、どこがどういった施設なのか、介護の世界に詳しくない方はわけがわからなくなってしまいます。

実際に介護の現場では、そぐわない施設に入居せざるを得ないミスマッチも起きていると言われています。
ご本人様の症状や状態、ご希望に合わせた施設を見つけましょう。

ここではそれぞれの介護施設がどのような施設なのか、その特徴を紹介します。
いざという時、「どこに預けたらいいか」と困らないため、それぞれの特徴をしっかり覚えておきましょう。

介護の必要な高齢者を対象とした公的な施設。入居者は、入浴、食事、排泄などの介助や健康管理、機能訓練、療養上のケアを
受けながら暮らす。
社会福祉法人などが運営に当たるため、民間の有料老人ホームと比べて入居費用が安いのが特徴のひとつです。
入居できるのは、要介護度１?５に認定された65歳以上の高齢者となっています。

介護が必要な高齢者の自立支援を目的とした医療施設です。
入居者の症状や状態に合わせ、リハビリや栄養管理、食事、入浴などのケアサービスを受けることができます。
要介護認定を受けている65歳以上の高齢者が入居できますが、終身での入居は不可。
その期間は、各施設の判定会議によって決定されることとなっています。

心身上の障害や経済的な理由から自宅で日常生活を送ることが困難と判断された65歳以上の高齢者を対象とした入所型の老人福祉施設。
地方自治体の審査を受け、「入所が妥当」との判断をされない限り入居することはできません。

身の回りのことを自分ですることができるものの、自立した生活を送る不安があるという人が、比較的低価格で入居することができる施設です。
かつては、収入が少なく家族との生活が困難な60歳以上を対象としたa型、自炊できる健康状態でありながら家庭事情により自宅で生活をすることができない60歳以上を対象としたb型、高齢のため独立した生活を送ることが不安で家族の援助を受けることができない60歳以上が入居できるケアハウスの３タイプに別れていましたが、2008年以降はケアハウスに統一されています。

人員数や館内の設備、職員の勤務体制などといった基準を満たし、各都道府県から特定施設入居者生活介護に指定されている
高齢者向けの居住施設。
スタッフが24時間体制で常駐しています。施設では、ケアマネージャーが作成したケアプランに沿って、入浴、食事、排泄といった
身体介護や掃除、洗濯などの生活援助、健康相談やリハビリレクリエーションといった介護サービスを受けることが可能。
入居条件は基本的に要介護認定者となりますが、施設によっては要支援者や要介護・要支援に認定されていない人も受け入れています。

食事サービスを含んだ生活支援サービスを受けることができる施設です。
上記の介護付き有料老人ホームと違って特定施設入居者介護の指定を受けていないため、介護が必要な場合は、訪問介護や通所介護など
居宅介護サービスの対象となり、外部の事業者と個別契約を結び介護サービスを受けることになります。
要支援や経度の要介護認定者はもちろん、自立をしている人の入居も可能。
最近では、介護付き有料老人ホームと遜色ないサービスを提供するホームも増え、要介護度が進行してもホームでの暮らしが継続できるようになっています。

介護や介助が不要な自立している人を対象とした施設。
入居者が介護が必要になった場合は退去しなければならないきまりとなっています。

通称「サ高住」と呼ばれる高齢者向けの賃貸住宅。
介護や医療の専門スタッフが常駐し、24時間体制で安否確認や生活相談などのサービスを提供しています。
自立をしている人はもちろん、要支援・要介護者の入居も可能。
ご夫婦2人で入居をしているというケースも多く見られます。

5人から9人の認知症患者を１グループとし、介護を受けながら共同で生活をする施設。
進行性の疾病である認知症の症状悪化を和らげたり、進行を遅らせたりするため、家庭的な雰囲気を持っているのが特徴です。